土地購入における6つの注意点!後悔しないためのポイントも詳しく解説

マイホームの購入にあたって、どんな場所に住むのかを決める土地購入は重要なプロセスです。

 

場所や取得費用だけで購入を決めてしまうと、いざ家を建てる段階になって後悔することになりかねません。

 

そこで今回は、土地購入における注意点と後悔しないためのポイントについて解説していきます。
マイホーム購入を検討中の方は、ぜひとも最後までお付き合い下さい。

 

そもそも土地購入する前に知っておくことは?

土地を購入する前に知っておくべきことはたくさんあります。

 

土地の取得費用はもちろん、自分たちの建てたい家を建築できるかどうかについての配慮も必要です。
法令上の制限などをまとめていますので、ポイントを押さえておきましょう。

 

・敷地の接道義務

・用途地域の種類や特徴

・建ぺい率は50%が適している

・容積率は建ぺい率の2倍

 

順番に解説します。

敷地の接道義務

敷地の接道義務とは、都市計画区域内で建物を建てる場合、建築物の敷地が建築基準法上の道路に2m以上接しなければならないとする義務のことです。

 

接道が4m未満の場合、セットバックが必要であり、建築面積に制限がかかるケースに注意して下さい。

用途地域の種類や特徴

 

用途地域名(住居系) 特徴
第一種低層住居専用地域 低層住宅のための地域
第二種低層住居専用地域 主として低層住宅のための地域
第一種中高層住居専用地域 中高層住宅のための地域
第二種中高層住居専用地域 主として中高層住宅のための地域
第一種住居地域 住居の環境を保護する地域
第二種住居地域 主として住居の環境を保護する地域
準住居地域 他と比較して規制が緩やかで商業系に近い地域
田園住居地域 農業や農業関連施設との調和を目的とした地域

 

用途地域の種類や特徴についても、土地を購入する前に調べておく必要があります。

 

住みやすさだけを求めれば、第一種低層住居専用地域がおすすめですが、住みやすさの基準は人それぞれです。

 

地域ごとに規制の範囲が異なりますので、自分たちの暮らしに適した地域を選びましょう。

 

建ぺい率は50%が適している

建ぺい率の制限は用途地域ごとに30?80%と定められています。

 

建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合を制限するため、土地取得費用に直結するものの、高ければよいという話ではありません。

 

隣地との隙間が少なければ、窮屈な街並みとなる可能性があることが理由です。

容積率は建ぺい率の2倍

容積率は建ぺい率の2倍程度が望ましいといえるでしょう。
容積率が低い場合、1階に比べ2階を小さくしなければならず、総2階建ての家が建築しにくくなることが理由として挙げられます。

 

土地購入における6つの注意点

土地購入における注意点をまとめています。
専門家に土地探しを依頼する場合でも、最低限のポイントは押さえておきましょう。

 

・地盤が安定しているか

・インフラ整備が十分にされているか

・境界線がはっきりしているか

・高低差の有無

・抵当権が設定されていないか

・土地費用以外にお金がかからないか

 

順番に解説します。

地盤が安定しているか

一つ目の注意点は、地盤が安定しているかどうか確かめることです。

 

軟弱な地盤では住宅の耐震性能を発揮できず、大きな地震により住宅の損傷に繋がることが理由として挙げられます。
ハザードマップなどを用い、リスクのある土地を避けて下さい。

インフラ整備が十分にされているか

インフラ整備が十分にされているかも注意点の一つです。

 

ライフラインである電気・ガス・上下水道は分譲地であれば予め引き込まれていますが、一般の宅地では引き込まれていないことも多いので、インフラまで考慮して土地を選びましょう。

境界線がはっきりしているか

土地を購入する際には、境界線がはっきりしているかどうかにも注意が必要です。

 

敷地境界線を曖昧にしたままでは将来トラブルとなりかねません。
費用は掛かりますが、きっちりと境界確定測量をしておきましょう。

高低差の有無

土地の高低差の有無も注意点の一つです。
高低差がある土地は購入費用が安い傾向にありますが、造成工事により建築費用が高額となる可能性があります。

 

トータル費用で割高にならないように注意して下さい。

抵当権が設定されていないか

抵当権が設定されていないかどうかも注意点の一つです。

 

仲介業者が入っていれば、あまり心配はいりませんが、個人間売買では正確な登記情報を司法書士などに依頼して確認しておくことをおすすめします。

土地費用以外にお金がかからないか

土地費用以外にお金がかからないかも事前に確認して下さい。

 

地盤改良工事・造成工事・ライフライン引き込み工事など、想定外の出費に対応できるように資金計画を立てましょう。

 

土地購入で後悔しないためのポイント4つ

土地購入で後悔しないためには、事前調査が不可欠です。
曖昧なまま購入を決めては、後になって後悔することになりかねません。

 

・建築基準法を調べておく

・周辺の住環境が充実しているか確認する

・希望の家が建てられるか確認する

・セットバックが必要か確認する

 

順番に解説します。

建築基準法を調べておく

一つ目のポイントは建築基準法を調べておくことです。

 

しかしながら、法令上の制限について、自分たちだけで判断することは難しいかもしれません。
対策として、ハウスメーカーに土地探しも併せて依頼することを検討してみましょう。

周辺の住環境が充実しているか確認する

周辺の住環境が充実しているかを確認することも後悔しないためのポイントの一つです。

 

住環境の優先度はライフステージによって変わりますので、将来の変化を考慮して家族で相談することをおすすめします。

希望の家が建てられるか確認する

希望の家が建てられるかどうかの確認も怠ってはいけません。
用途地域ごとに規制の範囲が異なりますので、技術的な問題を含めて建築会社に敷地調査を依頼して下さい。

セットバックが必要か確認する

セットバックが必要か確認することも忘れてはいけません。
セットバックにより、建築プランの変更が求められるケースもありますので、土地購入時は注意が必要です。

 

買わない方がいい土地の例5つ

買わない方がいい土地の例をまとめています。
必ずしも自分たちの条件に当てはまるわけではありませんが、内容を把握しておくことをおすすめします。

 

・土地の形がいびつ

・道路に接していない角地

・道路の目の前に消火栓が置かれている

・交通アクセスが不便

・土地が周囲より低い位置にある

 

順番に解説します。

 

土地の形がいびつ

土地の形がいびつな場合、建築プランに制限が出るため注意して下さい。
いびつな土地は取得費用が安い傾向にありますので、間取りを工夫して問題がなければ、検討してみるのもよいでしょう。

道路に接していない角地

建築基準法上の道路に接していなければ建築できません。
セットバックが必要であり、費用については所有者負担であることに注意して下さい。

道路の目の前に消火栓が置かれている

道路の目の前に消火栓が置かれている土地は注意が必要です。
道路交通法の制限により、駐車スペースが確保できない可能性がありますので気を付けておきましょう。

交通アクセスが不便

交通アクセスが不便な土地も購入前に検討が必要です。
将来、車に乗れなくなった際に、交通アクセスが不便では生活できない可能性があります。

土地が周囲より低い位置にある

土地が周囲より低い位置にある場合も注意が必要です。
集中豪雨など水害の影響を受けやすいので、ハザードマップで過去の被害状況を確認しておきましょう。

 

土地購入の注意点に関するよくある質問

土地購入の注意点に関するよくある質問をまとめています。
疑問点を自分に置き換えて考えてみましょう。

 

・土地購入で後悔して立ち直れない場合はどうすればいい?

・広すぎる土地は後悔するって本当?

・縁起悪い土地は存在する?

 

順番に解説します。

 

土地購入で後悔して立ち直れない場合はどうすればいい?

土地の売却を検討することも一つの方法です。
建築プランを練り直した上で、どうしても納得できないのであれば、売却を視野に入れて下さい。

 

自分たちが納得できる形を見つけることが重要です。

広すぎる土地は後悔するって本当?

必要以上に広い土地は後悔に繋がります。
土地取得費用や固定資産税が高くなり、メンテナンスの手間も増えますので、自分たちの暮らしに必要な広さを購入前に決めておきましょう。

縁起悪い土地は存在する?

風水では、「人は住む土地の影響を大きく受ける」といわれており、少なからず縁起悪い土地は存在します。
しかしながら、縁起の良し悪しだけで判断するのはよろしくありません。

 

土地購入の際は、自分のライフスタイルに合わせて選ぶことが大切です。

偶然に悪いことが重なることはありますが、どうしても気になるのであれば避けておきましょう。
自分たちが納得できれば問題ありませんが、一生に一度の買い物ですから、慎重になりすぎて悪いことはありません。

 

まとめ:土地購入で後悔しないために

土地の購入で悔いを残さないためのポイントは、事前調査を怠らないことです。
立地や購入費用だけでなく、自分たちの建てたい家を建築できるかを見極めなければなりません。

 

法令上の制限など、分かりづらい点も多いので、不安がある方は専門家に相談してみましょう。

 

アイフルホームでは、お客様のご要望に合わせて土地探しをお手伝いしています。
土地探しでお困りの方は、お気軽に土地探し相談会へ足をお運び下さい。

※金利や制度は2022年4月時点のものです。

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